日本魚類学会 English
学会について 委員会 お知らせ/情報 行事案内 出版物 お問合せ
お知らせ 　
　
2025年度年会シンポジウム・セッションの申し込み受付を開始しました
（2025年1月31日締切）

2025年度年会（東京大会）におけるシンポジウム・セッションの申し込み受付を開始しました．申し込み期限は2025年1月31日（金）です．
下記の必要事項を添えてお申し込みください．

会場および日時の制約上多数の申し込みがある場合には調整をはかりますので，あらかじめご了承くださるようお願いします．
なお，セッションとは，シンポジウムのように1日を費やすほど大規模ではないが，年会参加者に関心の高いトピックを同じ時間帯に集め，1–2時間（1時間あたり最低3人の講演者）を限度に，より突っ込んだ議論をしようというものです．コンパクトなテーマの際に是非ご活用ください．

【必要事項】
(1) 和文標題，(2) 英文標題，(3) 企画者氏名，(4) 趣旨説明（1000字以内），(5) 演者と演題，(6) 連絡先住所・氏名（電話およびe-mail）．
なお，標題や演者・演題は暫定案でも結構ですが，内容が明瞭にわかるようにしてください．ただし，実施時の内容と大きく異なる暫定案を作成することは避けてください．
【申し込み先】
〒599–0311　大阪府泉南郡岬町多奈川谷川2926-1
大阪府立環境農林水産総合研究所 水産技術センター
日本魚類学会庶務幹事（年会担当）木村祐貴
TEL: 072–495–5252
e-mail: KimuraY[AT]o-suishi.in.arena.ne.jp
（[AT]を@に変更してください）
シンポジウム・セッションについてご不明点等ございましたら，上記アドレスまでお問い合わせください。

訃報（G. David Johnson博士）
（2024年11月28日）

外国人会員のG. David Johnson博士（スミソニアン博物館）が2024年11月22日にご逝去されました．日本魚類学会として心より哀悼の意を表します．

魚類学雑誌における新カテゴリー「和名の提唱・改称・由来」の設置と，
分布記録ならびに標準和名に関する原稿の投稿カテゴリー判断基準について
（2024年11月5日）
編集委員会からのお知らせ
　生物学的な新知見を含まない標準和名の提唱・改称等に関わる原稿については，魚類学雑誌ではこれまで原則として会員通信で掲載してきました．しかし，多数のタクソンを網羅的に対象とする原稿や，提唱・改称の潜在的な波及効果が大きい原稿については，会員通信か原著論文かで掲載のカテゴリーに関する混乱が編集の現場でたびたび起きていました．他方，魚類の標準和名をとりまく社会情勢をみると，水産物流通や保全の分野では，名称をもたない種に対する新標準和名の提唱や名称の整理等に対するニーズが高まっており，日本魚類学会として標準和名の命名ガイドラインも公表されています．このような背景を踏まえ，編集委員会では，新知見を含まない標準和名の処理に関わる原稿を，会員向けの会員通信ではなく，新たに設置するカテゴリー「和名の提唱・改称・由来」で掲載することにしました．
　「和名の提唱・改称・由来」では，日本産魚類における新標準和名の提唱および由来の説明や外国産魚類における新標準和名の提唱，標準和名の改称・異名・同名等に関わる処理を扱います．編集委員会の判断と必要に応じて標準和名検討委員会の意見で掲載しますので，基本的に査読はありません．ただし，上記にとどまらない新知見を含む原稿や多数のタクソンを網羅的に対象とする原稿は，審査にあたって比較的高度な判断と専門知識を必要としますので，査読を経る「原著論文」あるいは「記録・調査報告」として受け付けることもあります．「和名の提唱・改称・由来」は会員通信のような体裁となります．年2回の魚類学雑誌の発刊に合わせて，J-STAGE上でも掲載する予定です．
　また，魚類学雑誌では「原著論文」と「記録・調査報告」のカテゴリーを設けていましたが，特に分布記録や標準和名の提唱に関する分類系の論文においてカテゴリーの判断基準がわからないという意見が寄せられました．そこで，編集委員会では，新カテゴリー「和名の提唱・改称・由来」を含めて，さまざまなケースを想定して各投稿カテゴリーの判断基準を具体化しておくこととしました．投稿カテゴリーの判断基準については，学会ウェブページの魚類学雑誌投稿規定に掲載していますのでご確認をお願いいたします．不明な点がありましたら，編集委員長もしくは和文誌主任までご連絡ください．

魚類学雑誌における電子的補助資料の掲載先の変更
（2024年8月1日）
編集委員会からのお知らせ
　魚類学雑誌の電子的補助資料（Electronic Supplementary Material: ESM）はこれまでJ-Stage Dataで掲載してきましたが，今後は原則としてJ-STAGEの電子付録機能を使用して掲載することになりました．ただし，ファイル1点あたりのサイズが50MBを超える場合や，データをひろく第三者（魚類学雑誌の購読者以外も含む）にむけてオープンアクセスとしたい場合は，従来通りJ-STAGE Dataに掲載します．J-STAGE Dataは動画などの大容量ファイルを掲載できるなどの利点がありますが，ESMのファイル形式はデータの視認性よりも機械可読性を重視する必要があります．一方，J-STAGEの電子付録機能は掲載できる容量が50MB未満と制約がありますが，PDFなど読者に見やすい形式で公開できます．ESMの投稿方法やファイル形式の詳細については，学会ウェブページの魚類学雑誌投稿規定に掲載していますのでご確認をお願いいたします．不明な点がありましたら，編集委員長もしくは和文誌主任までご連絡ください．

オンラインファースト版と早期公開版の論文の取り扱いについて
（2024年5月24日）
副会長（編集担当理事）　今村　央
編集委員長　中村　洋平

これまで魚類学会が発行する出版物については，Ichthyological Research（IR）の分類関係の論文のみにオンラインファーストの発行日を公開日とみなすこと，巻号頁ではなくdoiで引用すべきこと等の脚注を付してきました．一方，IRの他分野の論文および魚類学雑誌（魚雑）掲載論文については，オンラインファースト版（魚雑では早期公開版）の位置付け，およびそれらと冊子体として印刷され，巻号頁が付与された出版版の関係性が明確ではありませんでした．学会ではこれについて検討を行い，以下の様に取り扱うこととしましたのでお知らせします．

１）
IRに掲載された論文の分野によらず，また魚雑掲載論文においても，魚類学会としてはオンラインファースト版（魚雑では早期公開版）を公式出版物（official publication）とする．また，巻号頁が付与された出版版（正式公開版）を正本とみなす．
２）
適用される論文は，IRおよび魚類学雑誌について，オンラインファースト（早期公開）版が提供されたすべての範囲（IRでは55巻1号（2008年）以降，魚雑では65巻1号（2018年）以降）に遡る．
３）
魚雑の投稿規定に早期公開版の扱いについて記載する（IRでは投稿ガイドラインにオンラインファーストが「official publication」であると明記してあるので対応不要）．
４）
脚注を付すのは従来通り，命名行為に関するIR論文に限る．
なお，１）については，魚雑を取り扱うJ-Stageセンターに問い合わせた結果，
１）
J-STAGE登載・公開基準では巻号頁が付与されて正式に本公開された出版版が正本となる
２）
組版が確定しDOIが付与され早期公開後の修正が認められなくても早期公開版は正本ではない
との回答が寄せられたことを基にしている旨，補足いたします．

訃報（桑村哲生元会長）
（2024年2月26日）
　当学会の会長を務められました桑村哲生博士（中京大学）が2024年1月28日に愛知県にて73歳で永眠されました．学会として故人のご冥福をお祈りいたします．

2024年度年会シンポジウム・セッションの申し込み受付を開始しました
（2024年1月31日締切）

2024年度年会におけるシンポジウム・セッションの申し込み受付を開始しました．申し込み期限は2024年1月31日（水）です．
下記の必要事項を添えてお申し込みください．
会場および日時の制約上多数の申し込みがある場合には調整をはかりますので，あらかじめご了承くださるようお願いします．
なおセッションとは，シンポジウムのように1日を費やすほど大規模ではないが，年会参加者に関心の高いトピックを同じ時間帯に集め，1–2時間（1時間あたり最低3人の講演者）を限度に，より突っ込んだ議論をしようというものです．コンパクトなテーマの際に是非ご活用ください．

【必要事項】
(1) 和文標題，(2) 英文標題，(3) 企画者氏名，(4) 趣旨説明（1000字以内），(5) 演者と演題，(6) 連絡先住所・氏名（電話およびe-mail）．なお，標題や演者・演題は暫定案でも結構ですが，内容が明瞭にわかるようにしてください．ただし，実施時の内容と大きく異なる暫定案を作成することは避けてください．
【申し込み先】
〒599–0311　大阪府泉南郡岬町多奈川谷川2926-1
大阪府立環境農林水産総合研究所 水産技術センター
日本魚類学会庶務幹事（年会担当）木村祐貴
TEL: 072–495–5252
e-mail: KimuraY[AT]o-suishi.in.arena.ne.jp
（[AT]を@に変更してください）
シンポジウム・セッションについてご不明点等ございましたら，上記アドレスまでお問い合わせください。

庶務幹事（年会担当）
木村祐貴

訃報（John Richard Paxton博士）
（2023年11月6日）
　当学会の名誉会員John Richard Paxton博士（Australian Museum Senior Fellow）が2023年10月29日にオーストラリア・シドニーにて85歳で永眠されました．学会として故人のご冥福をお祈りいたします．

環境アセスを意義あるものにするために
～石垣島ゴルフリゾート計画に対する学会・団体による合同記者会見を開催しました
（2023年8月3日）
　沖縄県石垣島で進められている大規模なゴルフ場付きリゾート「石垣リゾート＆コミュニティ計画」で事業者が実施した環境影響調査（アセスメント）の問題点について，2023年6月29日，連名して要請を行なっている学会・団体が報告する合同記者会見を開催しました．

詳しくは下記のWWFジャパンによる記事をご覧ください．
https://www.wwf.or.jp/activities/activity/5377.html

日本学術会議第188回総会の報告
（2023年8月3日）

日本学術会議事務局

　平素より大変お世話になっております．
　7月16日に日本学術会議第188回総会を開催しました．

　総会では，「第26–27期会員候補者名簿」が承認されたほか，日本学術会議のあり方に関する政府の検討状況や，分科会のあり方の見直しなどについて，議論が行われました．
　また，総会終了後，記者会見を行いました．総会及び記者会見で配布した資料は，日本学術会議のホームページに掲載しておりますので，ご覧ください． 記者会見における，梶田会長の挨拶，望月副会長の会員選考に関する説明は，下記のとおりです．

・日本学術会議第188回総会配布資料
　https://www.scj.go.jp/ja/member/iinkai/sokai/siryo188.html

・第25期記者会見資料（7月16日）
　https://www.scj.go.jp/ja/member/iinkai/kanji/kisyakaiken.html

・梶田会長の挨拶
　本日，第188回となる総会を学術会議講堂及びオンラインにて開催いたしました．今回の総会は，予定されているものとしては今期（第25期）最後の総会となります．今回の総会では，第26–27期会員候補者名簿を承認いただいたほか，日本学術会議の在り方に関する政府の検討状況とその対応，分科会等の在り方の見直しなどについて，大変活発な議論が行われました．
　本日の総会の最後に私の方から発言をさせていただきましたが，本日の総会での議論も踏まえ，日本の学術の発展や，社会への貢献のため，任期の最後まで力を尽くしてまいりたいと考えております．
　本日の総会で承認された第26–27期会員候補者の選考に関して，望月副会長からご説明いたします．
　また，今後の学術フォーラム・公開シンポジウム等の開催予定について，菱田副会長からご説明いたします．

・望月副会長の説明（会員選考）
　本日の総会で承認された第26–27期会員候補者の選考についてご説明いたします．
　令和3年4月に決定した「日本学術会議のより良い役割発揮に向けて」を踏まえ，選考委員会において検討を進め，外部有識者の意見をお聞きいたしまして，令和4年4月に選考方針を決定いたしました．
　この決定した選考方針に基づき，現職の会員・連携会員に選考対象者となることの承諾及び候補者推薦書の提出をご依頼するとともに，協力学術研究団体に加え，今回から大学関係組織や経済団体等の外部機関・団体等に対して，会員・連携会員の候補者として相応しい科学者に関する情報提供をご依頼いたしました．
　選考対象者になることをご承諾いただいた現職の会員・連携会員の人数は1,257名，一部重複もあるので延べ数になりますが，現職の会員・連携会員から推薦いただいた人数は1,063名です．また，協力学術研究団体からは，1,785名の情報提供をいただき，外部機関・団体等からは37名の情報をいただきました．
　選考作業を進めるに当たり，選考委員会の下に三つの分野に分けて選考分科会を設置し，選考分科会における各分野の学問的専門性を踏まえた選考（選考分科会枠）と，選考委員会自身における学際的分野や新たな学術分野等に配慮した選考（選考委員会枠）の両方を組み合わせて選考しました．
　会員候補者の資質については，日本学術会議法に定める「優れた研究又は業績がある科学者」であることに加えて，選考方針を踏まえて
・異なる専門分野間をつなぐことができること
・政府や社会と対話し，課題解決に向けて取り組む意欲と能力を有すること のいずれかを備えていることを考慮いたしました．
　また，会員の多様性が確保されるよう，ジェンダーバランスや地域分布等を考慮して選考をいたしました．
　選考分科会，選考委員会において選考した会員候補者合計105名については，先月29日の幹事会を経て，本日の臨時総会においてご承認をいただきました．
　今後，会長名で内閣総理大臣への推薦手続きを行ってまいります．

日本学術会議第345回幹事会の報告
（2023年8月3日）
（日本学術会議の在り方の見直しに関する今後の進め方についての説明）

日本学術会議事務局

　平素より大変お世話になっております．
　2023年6月15日，第345回幹事会を開催しました．幹事会では，内閣府大臣官房総合政策推進室笹川武室長から，「日本学術会議の在り方の見直しに関する今後の進め方」について説明を聴取するとともに，質疑応答を行いました．笹川室長の説明及びそれに対する梶田隆章会長の発言は以下のとおりです．また，当日の資料は以下URLからご確認ください．

・第345回幹事会（6月15日）資料
　https://www.scj.go.jp/ja/member/iinkai/kanji/siryo345.html

・笹川武室長の説明
　内閣府の笹川でございます．本日はお時間をいただきましてありがとうございます．今ご紹介いただきましたとおり，学術会議の在り方に関する今後の政府の進め方ということでお話しさせていただきます．
　学術会議の在り方の見直しにつきましては，4月20日に岸田総理，それから，後藤大臣から，今国会での法案の提出を見送るとともに，今の政府の案や法人とする案を俎上に載せて，丁寧に議論し早期に結論を得ることとしたい，というふうに発表したところです．これを踏まえまして，内閣府において，具体的な進め方について検討をしてきましたが，この度，後藤大臣の下に有識者懇談会を設けるということにしたいと考えますので，その旨をお話しにまいりました．資料をご覧いただきながら説明させていただきます．
　まず趣旨は，学術会議が，学術の進歩に寄与するとともに，国民から理解され信頼される存在で在り続けるという観点から，求められる機能，それにふさわしい組織形態の在り方について検討していただくものでございます．この趣旨の二行目に，経済財政運営と改革の基本方針2023を踏まえ，と書いてありますところの趣旨・意味は，先ほど言及した4月20日の総理の指示のとおり，国の機関として存置したままで透明性を制度的に確保していくという，前回の総会で政府側から申し上げた案，それから，これまでの経緯を踏まえて，主要先進国並みの制度，体制を持った特殊法人などの民間法人とする案を俎上に載せて，丁寧に議論し，早期に結論を得るということでございました．骨太の方針にもそういうことが書かれております．
　議論するテーマ，対象は，学術会議の在り方，求められる機能と組織形態の在り方ということですけれども，学術会議が学術の進歩に寄与するということはどういうことか，高い視点から，行政，産業，国民生活に科学を反映させるというのはどういうことか，あるいは学術会議は国民から理解され信頼されていく，そういう存在であり続けるためには何が必要か，そのような観点を踏まえながら，学術に関わる知識，経験を有する方々に集まっていただいて，幅広く議論していただきたい． 以上が趣旨でございます．
　次の２．構成員のところでございます．構成員は，有識者，すなわち広く学術に関わる関係者ということで，いわゆるアカデミアに属する方，経済界の方などを始め，学術に関して広い観点から，あるいは高い知見をもって議論できる方を想定しています．全体で10名程度を考えています．「構成員は，別紙のとおりとする」と書いてありますけれども，具体的な人選についてはまだ調整中でございますので，決定して正式発表するまでは申し上げることができません．ご了承いただければと思います．学術会議側のメンバー，会長などについては，当事者ということもございますので，この懇談会の構成員そのものとは位置付けませんけれども，この懇談会の場に是非お出でいただいて，積極的に議論に参加していただきたい，一緒に議論していただきたいと思う次第でございます．
　紙には書いておりませんけれども，スケジュール感についてです．この懇談会については，今週火曜日（6/13）の記者会見で後藤大臣に質問がありまして答えているんですけれども，できるだけ早く速やかに立ち上げて，丁寧に議論して早期に結論を得たい，ということを申し上げました．恐縮ですが，いつから議論ということは，人選も含めて調整中ですので，申し上げられる段階にはございません．できるだけ速やかに立ち上げて，ということだけ申し上げておきます．
　同様に，具体的なアウトプットの出し方，あるいはその時期についてもまだ申し上げられる段階にはないわけですけれども，早期に結論を得るようにしたいということに現時点では尽きております．
　検討項目でございます．二枚目の紙をご覧いただければと思います．確定的にこういうふうに議論するんだというつもりで書いているわけではございませんが，こんなイメージという感じで想定しています．まずは政府案の考え方と，それについて何が問題だと考えられるのか．これまでの学術会議の活動状況，成果，「より良い役割発揮に向けて」に基づいて先生方が改革を進めていらしたということですので，その進捗状況，そんなことをご説明いただくとともに，海外アカデミーの状況なども確認しながら，議論を進めていくということかなというふうに思っています．
　これ以上のことについては，まだ立ち上げる前ですので，申し上げられることはないですけれども，学術会議のこれまでの活動の状況ということについては，あるいはその成果ということについては，特に最近政府といくつかやりとりがあったような案件，例えば，いくつか審議依頼させていただいて返していただいたり，あるいは研究インテグリティについて取組をされていただいたり，国際関係業務もいろいろ頑張っていただいているんだと思います．そういったことをご説明いただくのかなというふうに，ここは最後，感想も交えますけれども，考えているところでございます．
　紙に戻りまして，三番目の公開等のところです．議事の公開など，運営に関する事項につきましては，最終的には構成員の皆さんの意向を踏まえて座長に決定していただくということになろうかと思いますけれども，当然議事録は作成し，公表していくのだろうと思っております．議事録に名前を付するかというのは，気にされる向きもあるようですけれども，構成員の同意が得られれば，顕名ということでよろしいかなと私は考えているところでございます．
　最後に庶務です．懇談会の運営に必要な事務は，内閣府大臣官房総合政策推進室で処理いたしますけれども，当然のことながら，当然なので書いていないですけれども，学術会議事務局にもご協力いただく必要があると思いますし，情報の共有などは，しっかり，きちんと行っていきたいというふうに考えているところでございます．
　申し上げられるようなことは，これから立ち上げるという話なのであまりございませんが，以上です．何かあればお伺いいたします．

・梶田隆章会長の発言
　今年4月の第187回総会で，政府による日本学術会議法改正の動きに対して，「『説明』ではなく『対話』を，『拙速な法改正』ではなく『開かれた協議の場』を」という声明を発出いたしました．声明では，「日本学術会議のあり方を含む学術体制全体の抜本的な見直しのために，幅広い関係者の参画による開かれた協議の場を設けることを求めて」おります．
　「開かれた協議の場」での議論の範囲は「日本学術会議のあり方を含む学術体制全体の抜本的な見直し」であるべきだと考えております．いわゆる研究力の低下問題に象徴されるように，日本の学術の在り方には様々な軋みが生じております．人類と社会が直面する近年の諸課題に対応するために，学術の役割はますます大きくなっております．議論の範囲を，学術会議法の改正案かそれとも法人化かという論点にとどめるのではなく，学術が求められる役割を踏まえて，ナショナルアカデミーとしての日本学術会議の役割を検討することが必要と考えております．
想定される論点としては，
・ナショナルアカデミーとは何か，そしてその役割は何か
・CSTI，或いはJSPSやJSTなどのファンディング機関，日本学士院，政府の審議会や有識者会議，各種シンクタンク等からなる学術生態系の総体のなかでのナショナルアカデミーの役割はどうあるべきか
・立法府との関係
・その人員や財政などを含む組織の在り方，
このようなものが考えられると思っております．
　協議を実りあるものにするために，おそらく委員の数は10人程度にとどめる必要があるかと思います．また，透明性の高い議論の場とするために，さきほどは非公開ということでしたけれども，議論は公開とし，議事録は発言者名を記して公表すべきと考えます．
　そして，スケジュールですけれども，議論において，学術が直面する課題について当事者の十分な理解を醸成し，日本の学術体制におけるナショナルアカデミー，つまり日本学術会議の役割について十分な議論が尽くされるためにも，スケジュールありきの運営とするべきではないと考えております．
　そして，今回，学術会議法改正案の国会提出を見送り，政府としての学術会議のあり方を丁寧に議論する場を設けるとされたことについきましては，政府と学術の建設的関係を今後に向けて築き，そして発展させていく糸口が維持されたことを意味すると考えております．私たちは今回設置される「議論の場」が学術体制全般について「開かれた協議」の場となることを期待しております．しかし，これらの私たちの考えがすべて満たされない限り，今回の議論の席にはつかないというような頑なな態度を取るものではありません．しかるべく設定された場には参加して，私たちの考える「協議の場」にふさわしい実質が備わるように努力してまいりたいと思います．同時のそのような「協議の場」となるほう，本日お伝えしたこれらの点につきましても，ご配慮をお願いしたいと思っております．

（参考）
・経済財政運営と改革の基本方針2023（骨太の方針）（抄）
日本学術会議の見直しについては，これまでの経緯を踏まえ，国から独立した法人とする案等を俎上に載せて議論し，早期に結論を得る．
https://www5.cao.go.jp/keizai-shimon/kaigi/cabinet/honebuto/2023/decision0616.html

日本学術会議第348回幹事会の報告
（2023年8月3日）
7月24日幹事会のご報告

日本学術会議事務局

　平素より大変お世話になっております．
　2023年7月24日，第348回幹事会を開催しました．今回の幹事会では，令和5年度代表派遣の派遣者について決定するとともに，シンポジウム21件が承認されました．幹事会資料は，日本学術会議のホームページに掲載しております．なお，記者会見は開催しておりません．

・第348回幹事会（7月24日）資料
　https://www.scj.go.jp/ja/member/iinkai/kanji/siryo348.html

代議員選挙について
（2023年6月8日）

日本魚類学会一般会員ならびに学生会員各位

　梅雨入りとなりましたが，皆様いかがお過ごしのことでしょうか？
　日本魚類学会定款に従い，皆様の投票により2023–2024年度の代議員(法人社員)候補を一般会員の中から選出しなければなりません．これに先立ち，理事会は選挙管理委員会を立ち上げるため，選挙規程第4条に従い，星野浩一氏および小枝圭太氏に委員就任をお願いし，互選により星野氏を委員長に選出いたしました．つきましては，選挙管理委員会のご案内に従い，8月10日(木)から8月21日(月)までの期間中に新規代議員候補を選出してください．なお，2023年7月31日までに2022年度(2022.8.1–2023.7.31)及び2023年度（2023.8.1–2024.7.31）の年会費を納入されていない方は，選挙権も被選挙権もありませんのでご注意ください．
　なお，学生会員におかれましては，2023年7月31日までに会費をお支払い頂いたうえで，2023年8月1日時点での在学証明書，または入学決定を証明する書類を，2023年「8月4日」（当初8月31日とアナウンスしましたが変更となりました）までに学会事務局isj-post[at]as.bunken.co（[at]を@に変更してください。）までご提出ください．学生証のデジタル画像のメール添付でも結構です．継続して学生会員である方も提出が必要です．
　以上，よろしくお願い申し上げます．

会長　瀬能　宏

日本学術会議会長メッセージ
「学術の発展とより良い役割発揮のために、広く関係者を交えた開かれた協議の場を」
の発出について
（2023年5月18日）
会長メッセージ「学術の発展とより良い役割発揮のために、広く関係者を交えた開かれた協議の場を」

令和5年4月27日
日本学術会議会長　梶田隆章

　既に報道等でご存じのように，４月２０日，政府は検討中の日本学術会議法改正案の今国会への提出を見送ることを表明しました．この間，拙速な法改正の動きや改正法案の内容について，日本学術会議のみならず，多数の学協会等から懸念の表明が続きました．さらに，日本学術会議の歴代の会長や内外のノーベル賞等受賞者からも拙速な法改正を思いとどまり，対話をすべきという声明が寄せられました．政府も「このまま法案を閣議決定した場合、学術界と政府との決定的な決裂を招く恐れもある」と，今回の見送りの理由を述べています．みなさまのご支援にあらためて感謝する次第です．
　しかし，政府はこれを機に，今の政府案に加え，「学術会議自ら主張している５要件を満たし，学術会議がその独立性の参考とする主要先進国Ｇ７参加国並みの制度・体制等を持った特殊法人などの民間法人とする案」も検討の対象とすると表明しています．また，日本学術会議担当の後藤大臣は，総理から改めて学術会議と丁寧に議論し，早期に結論を得るよう指示されたと述べています．
　日本学術会議としては，先日（４月１８日）の総会において会員が全会一致で議決した政府への勧告において述べているように，「日本学術会議のあり方を含め，さらに日本の学術体制全般にわたる包括的・抜本的な見直しを行うための開かれた協議の場を設けるべき」と考えています．日本学術会議を政府機関にとどめるか，民間法人とするかという論点に限定せず，日本の学術の発展のために真に求められることを，必要かつ十分な時間をかけて検討するために，広く学術に関わる関係者を交えた開かれた協議の場を作ることを求めていく所存です．
　日本の学術を今後も発展させるために，そして，社会に貢献するという学術の役割を発揮するために，学術界と政府との間の信頼関係を回復することが今こそ求められています．日本学術会議は，２０２１年４月に総会が決定し，公表した「日本学術会議のより良い役割発揮に向けて」に基づき，社会に対する責任を果たすために，自ら改革を着実に実行しており，今後も続けてまいります．そして私は，日本の学術の発展を実現し，社会において学術がよりよい役割を発揮するための検討の場とするという強い決意を持って，これからの協議の場に臨みたいと考えています．

「『石垣リゾート＆コミュニティ計画』に係る知事許可事項に対する要請」を
16団体連名で沖縄県知事に提出しました
（4月17日）
「『石垣リゾート＆コミュニティ計画』に係る知事許可事項に対する要請」を16団体連名で沖縄県知事に提出しました．
詳しくは下記のWWFジャパンによる記事をご覧ください．
https://www.wwf.or.jp/staffblog/activity/5304.html

日本学術会議の在り方の見直しに関するお知らせ
（2023/04/17）
日本学術会議は4月5日（水）に第341回幹事会を開催し，日本学術会議の在り方の見直しに係る政府の検討状況等に関する説明聴取及び質疑応答を行いました．
　幹事会資料は以下のアドレスからご覧いただけますので，ご案内いたします．

○第341回幹事会資料
https://www.scj.go.jp/ja/member/iinkai/kanji/siryo341.html

日本学術会議会長談話「日本学術会議法改正に関わる今般の報道について」
（2022/12）
会員，連携会員，協力学術研究団体　各位

　平素より大変お世話になっております．
　令和4年11月28日，日本学術会議会長談話「日本学術会議法改正に関わる今般の報道について」を公表いたしましたので，以下のとおり御報告いたします．
日本学術会議事務局

日本学術会議会長談話
「日本学術会議法改正に関わる今般の報道について」
令和4年11月28日

　11月23日早朝のNHKニュースにおいて，「日本学術会議改革で法改正へ 第三者委員会設置など明記 政府」という報道がなされました（※）．
　日本学術会議のあり方をめぐる政府方針については，本年夏までに公表するとの意向が当時の小林鷹之科学技術担当大臣から表明されておりました．そのため，本年8月の本会議第185回臨時総会は，すでに政府方針が公表されているとの見通しのもと開催いたしましたが，残念ながらそれまでに公表されることはありませんでした．その後，本会議では，小林大臣の後任として日本学術会議を担当される山際大志郎前経済財政担当大臣および現在の担当の後藤茂之経済財政担当大臣に対し，早期の公表及び本会議への正式な説明をたびたび求めてまいりました．並行して，本来であれば10月に開催されるべき第186回総会を12月に延期し，政府方針の公表及び説明を受けたうえで，政府方針について本会議の考え方を取りまとめることとしておりました．しかるに，この間，本会議の度重なる要請にもかかわらず，本会議への説明の前に，このように唐突な形で来年の通常国会への「法改正」案の提出に言及する報道がなされたことに驚きを禁じえません．きわめて遺憾なことと言わなければなりません．
　本会議はすでに令和3年4月の第182回総会において「日本学術会議のより良い役割発揮に向けて」を決定し，国際的に共通するナショナル・アカデミーの基本原則としての「5要件」を前提とした自主的な改革を進めてまいりました．仮に今回報道されたような法改正がなされた場合には，わが国の科学者の内外に対する代表機関としての日本学術会議の独立性の根幹に関わりかねないと懸念されます．
　日本学術会議は，政府方針及び，仮に法改正を伴うのであればその法案の具体的内容の詳細を一刻も早く公表するとともに，12月8日に予定された総会の場などで本会議に対してしかるべき形で説明をされることを強く求めます．
　日本の国民と学術界の全ての皆さんには，こうした状況に鑑み，学術の健全な発展のための議論を繰り広げていただくようにお願いいたします．

（※） https://www3.nhk.or.jp/news/html/20221123/k10013900721000.html

「日本学術会議の在り方についての方針」の公表について
（2022/12）
　過日，会長談話において日本学術会議のあり方に関する政府方針をめぐる報道について所感をお伝えしたところですが，本日，下記の通り後藤経済財政政策担当大臣（日本学術会議担当）より，政府方針について公表されました．
　本件については，12月8日および21日に開催する日本学術会議総会において，政府より説明を受けた上で審議を行い，本会議としての考え方の取りまとめを行う予定です．皆様にもそれをお伝えいたしますが，先般の会長談話でも申し上げた通り，日本の学術のあり方に関わる重要問題であることから，各学協会におかれましても学術の健全な発展のための議論を進めていただきますようにお願いいたします．
日本学術会議会長　梶田隆章

日本学術会議の在り方についての方針
令和4年12月6日
内閣府
　日本学術会議の在り方については，「日本学術会議のより良い役割発揮に向けて」（令和3年4月22日日本学術会議），「日本学術会議の在り方に関する政策討議取りまとめ」（令和4年1月21日総合科学技術・イノベーション会議有識者議員懇談会）等を踏まえ，日本学術会議が国民から理解され信頼される存在であり続けるためにはどのような役割・機能が発揮されるべきかという観点から検討を進めてきた．
　グローバル社会が直面している地球規模の課題や新興技術と社会との関係に関する課題など，政策立案に科学的な知見を取り入れていく必要性はこれまで以上に高まってきており，政策判断を担う政府等に対して科学的知見を提供することが期待されている日本学術会議には，政府等と問題意識や時間軸等を共有しつつ，中長期的・俯瞰的分野横断的な課題に関する質の高い科学的助言を適時適切に発出することが求められている．
　また，世界が直面する重要課題等に政府等と日本学術会議が連携を深めながら取り組んでいくことが，「科学技術立国」の実現や我が国の国際社会におけるプレゼンスの向上等のためには不可欠である．
　このため，政府としても，政府等と問題意識や時間軸等を共有しつつ，中長期的・俯瞰的分野横断的な課題に関する時宜を得た質の高い科学的助言を行う機能等を抜本的に強化することとし，活動や運営の徹底した透明化・ガバナンス機能の迅速かつ徹底的な強化を図るため，国の機関として存置した上で，必要な措置を講じ，改革を加速するべきという結論に達した．
　今後，本方針に基づき，下記の点を中心に日本学術会議の意見も聴きつつ，法制化に向けて具体的措置の検討，所要の作業等を進め，日本学術会議会員の任期も踏まえ，できるだけ早期に関連法案の国会提出を目指す．
　学術及び科学技術力は我が国の国力の源泉であり，その世界最高水準への向上は，国民の幸福，国家及び人類の発展のためにも不可欠な基盤として，政府及び日本学術会議が協働して実現を果たしていくことが必要である．
　日本学術会議においても，新たな組織に生まれかわる覚悟で抜本的な改革を断行することが必要である．

記

【科学的助言等】
  1. 　政府等と問題意識や時間軸等を共有しつつ，中長期的・俯瞰的分野横断的な活動を適切に推進するとともに，国民からの理解と支持の獲得や社会との対話の促進に資するため，「期」を超えた基本的な活動方針を策定すべきこととする．重点的に取り組む事項に加え，会員等に求める資質等も明らかにする．併せて，政府等と日本学術会議との連携の強化・促進に必要な取組等の強化を図る．
  2. 　科学的助言については，科学的助言等対応委員会等の機能を強化し，位置づけを明確化する．すべての学問分野に開かれた日本学術会議の特徴をいかしつつ，政府等との問題意識・時間軸等の共有，レビュー，適時適切な情報発信，フォローアップ等が，高い透明性・客観性の下で適切かつ確実に行われるよう措置する．
  3. 　委員会・分科会等の在り方についての見直しを進め，多様な視点や俯瞰的な視野の確保，横断的な連携の促進を図るとともに，重複の有無や機能的な運用にも留意しつつ，設置基準及び合理的な目安等を設定・公開する．
【会員等の選考・任命】
  1. 　新たな学問分野・融合分野からの積極的な登用，分野・活動領域・年齢等のバランスの確保等に努めるとともに，会員等には，個別分野の深い学識に加え，国際的な業績・評価，分野横断的な見識，異分野間の対話能力等が求められていることも明らかにする必要がある．日本学術会議においては，これらも踏まえ，選考に関する方針を策定する．
  2. 　会員等以外による推薦などの第三者の参画など，高い透明性の下で厳格な選考プロセスが運用されるよう改革を進めるとともに，国の機関であることも踏まえ，選考・推薦及び内閣総理大臣による任命が適正かつ円滑に行われるよう必要な措置を講じる．
【活動の評価・検証等】
  1. 　日本学術会議は独立して職務を行うことから，他の行政機関以上の徹底した透明性が求められる．外部評価対応委員会の機能を強化し，構成及び権限，主要な評価プロセスを明確化すること等により，活動及び運営についての評価・検証が透明かつ厳格に行われることを担保する．
【財政基盤の充実】
  1. 　活動及び運営，支出などについて不断の見直しを行うことを前提に，日本学術会議に関する経費は，引き続き国庫の負担とする．政府等と日本学術会議の連携の強化・促進に必要な取組等が現状のリソースで十分に行えないのであれば，所要の追加的措置を検討する．
【改革のフォローアップ】
  1. 　関連法の施行後3年及び6年を目途として，本方針に基づく日本学術会議の改革の進捗状況，活動や運営の状況等を勘案しつつ，より良い機能発揮のための設置形態及び組織体制の在り方等について検討を加え，必要があると認めら　れるときは，国とは別の法人格を有する独立した組織とすることも含め，最適の設置形態となるよう所要の措置を講ずる．その際，会長・会員等の位置づけ，会員数，会員・連携会員の種別，任期等についても，検討することとする．
    　また，国とは別の法人格を有する独立した組織とする場合には，財政基盤の在り方等についても併せて検討し，新組織が必要な活動を行いうるよう配慮するものとする．

会員通信「先達に聞く」のインタビュー手順と原稿作成方法
(2021/03/04)

会員通信「先達に聞く」を書くために必要なインタビューの手順や原稿作成方法をまとめましたので，ご案内いたします．下記の日本魚類学会史委員会のページからご確認ください．
http://www.fish-isj.jp/iin/committee/index.html

日本魚類学会史委員会・広報委員会

魚類の標準和名命名ガイドラインについて
（2020/10/15）

　2020年度第1回代議員総会により，魚類の標準和名の命名ガイドラインが承認されました．

日本魚類学会若手の会とリンクバナー掲載について（2019/12）
　2019年2月10日付で日本魚類学会の任意組織として日本魚類学会若手の会の運営がスタートしました．本会への入退会や，詳しい内容については下記（若手の会ウェブサイト）をご覧ください．なおこのウェブサイトへは，学会ウェブサイトトップページの右段バナーからも進むことができます．
https://young-fish-isj.wixsite.com/index

日本魚類学会若手の会　世話人一同

魚類学雑誌における早期公開制度（オンラインファースト）の導入（2018/3）
　魚類学雑誌に早期公開制度（オンラインファースト）を導入しました．今回，最初の数論文の公開を開始しましたが，今後，早期公開用の編集pdfが完成した論文から随時公開していく予定です．このシステムの導入により，年2回のみの冊子体の出版を待たず，受理された論文の公開を迅速に行うことが可能となりますので，会員からの本誌への積極的なご投稿をお願いいたします．
　なお，この早期公開論文の閲覧は会員のみの権利となっておりますので，下記のJ-stageサイトにアクセス後，閲覧にはIDとPWが必要となります．これに関しては既に学会メルマガでお知らせしましたが，ご不明な点がありましたら学会事務局にお問い合わせください．
https://www.jstage.jst.go.jp/browse/jji/advpub/0/_contents/-char/ja

日本魚類学会優秀発表賞の新設について（2017/2）
日本魚類学会会員の皆様

会長　桑村哲生

　会員の皆様におかれましては，日頃より本学会の活動にご理解とご協力をいただき，ありがとうございます．
　本学会ではこの度，学生会員の研究を奨励するために，年会において優れた発表をした学生会員に「日本魚類学会優秀発表賞」を本学会の公式の賞として授けることになりました．日本魚類学会優秀発表賞規則を制定しましたのでご覧ください．
　具体的な応募方法と審査方法については，後日，年会申し込みのページでご案内しますので，奮ってご応募ください．

学生会費の値下げについて（2017/2）
日本魚類学会会員の皆様

会長　桑村哲生

　会員の皆様におかれましては，日頃より本学会の活動にご理解とご協力をいただき，ありがとうございます．
　本学会ではこの度，学生会員の増加を促すため，一般社団法人日本魚類学会（9月に法人化することが昨年の総会で決定しています）の2017年度会費（2017年8月1日から2018年7月31日までの1年分）から，学生会費を7,000円から5,000円に値下げすることにしました．周知を宜しくお願いします．

魚類学雑誌の投稿規定が改定されました（2016/10）
　魚類学雑誌の投稿規定が改定されました．新しい投稿規定はこちらからご確認下さい．主な改定点は，これまでの「本論文」と「短報」をまとめて「原著論文」というカテゴリーとなったこと，「記録・調査報告」というカテゴリーを新たに作り，これまでの「新知見紹介」の一部をここに移動させることなどです．例えば，日本初記録種の論文（新和名の提唱を含む）は「原著論文」，新和名の提唱を含まない分布拡大，一度だけ観察された行動生態，現状報告程度のモニタリングなどは「記録・調査報告」になります．「会員通信」は，書評や図書紹介，学会参加記事，研究室・研究施設紹介，インタビュー記事，シリーズなどとします．
　同時に超過ページ代も改定されました．総説については26印刷ページまで，原著論文は16ページまで，記録・調査報告，および会員通信については6ページまでを学会が負担し，それを超える分については超過ページ代を著者に請求します．皆様からの積極的なご投稿をお待ちしております．

会費滞納者に対する追加発送費請求の廃止について（2016/2）
日本魚類学会会員の皆様
会長　桑村哲生

　会員の皆様におかれましては，日頃より本学会の活動にご理解とご協力をいただき，ありがとうございます．
　さて，本学会では2013年度より，会費滞納者に対する追加発送費（下記）を請求してまいりました．なおこれは学会会計規則ではなく，申し合わせとして会費請求書に記載されてきたものです．
・1年未満の滞納者：上半期（1～6月）1,000円，下半期（7～12月）1,500円　
・1年以上の滞納者：通年（1～12月）2,000円
　このコスト・パフォーマンスを検証してみましたところ，当初期待したような効果が得られていないことが判明しました．そのため，評議員会の議を経て，今年度から（本日2016年2月4日付で）追加発送費の請求を廃止することにいたしました．
　追加発送費請求の当初の目的は，学会誌の追加発送に関わる手数料を滞納者自身に負担してもらおうということでしたが，この請求のために，追加発送費請求書を差し込む作業が発生し，業務委託費として「追加発送費請求・回収手数料」（1件500円）を，雑誌発送時の追加発送手数料（350円）とは別に支払う必要がでてきました．
　しかしながら，督促後の納付率が当初の予想よりかなり低いため，請求手数料に見合う額を回収できておらず，学会としてはかえって支出が増えたという結果になってしまっています．このような状況なら，むしろ追加発送費の請求を廃止して，業務委託費の「追加発送費請求・回収手数料」の支出をゼロにしたほうが，会員にとっても学会財政にとってもプラスになると考えた次第です．
　一方，2008年度より「会費は各年度の前納制とする」「会費未納者については，当該年度の入金があるまで，研究発表会の発表申込を受け付けず，また，学会誌の発送を見送る．1年を超えるものについては，退会扱いとする．」との学会会計規則が制定されましたが，ここ数年間誤って，会費未納「2年」で退会処分にする手続きがとられてきたことがわかりました．学会会計規則に従う必要がありますので，今年度より「会費未納1年で退会処分」に戻させていただきます．すなわち，2016年度会費を未納の方は2016年12月31日をもって退会扱いとなりますのでご注意ください．
　以上，学会財政の健全化のため，ご協力をよろしくお願いいたします．

魚類学雑誌の広告掲載の募集（2016/1）
　当会が発行している『魚類学雑誌』は魚類学に関する和文学術雑誌で，会員約1,200名に年2回（4月および11月）配布しております．雑誌は変形A4版（280×210mm）で，1号あたり約100ページあります．
会員の専門分野は魚類学にとどまらず，水産，自然保護，水圏環境保全をはじめ，魚類に関わるあらゆる分野に広がっております．また活動の成果は，教育・研究機関，行政，魚愛好家，自然愛好家，アマチュアダイバーなどに幅広く活用されています．
　ただいま以下のプランで掲載広告を募集しております．ご検討いただけますよう，宜しくお願い申し上げます．
  • 料金（白黒印刷）
    全面：30,000円（1号のみ），55,000円（2号連続）
    半面：15,000円（1号のみ），25,000円（2号連続）
    1/4面：10,000円（1号のみ），15,000円（2号連続）
  • ご用意いただく広告原稿の形式
    アウトライン化したイラストレーターのファイル，またはフォント埋め込み済のPDFファイル（完全原稿）
  • 無料バナー広告
    　ご希望により，当会ウェブページのトップページに貴社のバナーを無料で掲載します（サイズは全面広告の場合150×100pixel，それ以外は150×50pixel）．
  • ●料金のご請求
    広告掲載後，魚類学会事務局（国際文献社）より請求書を送付させていただきます．
  • 申込方法と締切
    　魚類学雑誌広告掲載申込書に必要事項をご記入の上，メールまたは郵送で下記までお送り下さい．申込の締切は，毎号2月末と9月末の予定です．
お申込み・お問い合わせ先
日本魚類学会 会計幹事　中野　繭
〒390-8621 長野県松本市旭3-1-1 信州大学 先鋭領域融合研究群 社会基盤研究所
電子メール：mkonishi[at]shinshu-u.ac.jp（[at]を @ に変えて下さい）
Tel：0263-37-2310（事務室）

ABS問題に関する魚類学雑誌の記事について（2015/7）
　4月25日に出版されました魚類学雑誌62巻1号の会員通信に「生物多様性条約および名古屋議定書の魚類学分野への影響～知らなかったではすまされないABS問題～」と題された記事がトピックスとして掲載されました（著者は中江雅典氏，千葉　悟氏，大橋慎平氏）．ABS問題は，直接標本を扱う分類学者はもちろん，他の分野の研究者などほとんどすべての生物研究者に広く影響を及ぼすと考えられるため，日本魚類学会の会員の方々だけでなく，生物学に関わる多くの方々に是非ご一読いただきたいと，日本魚類学会では考えています．
　会員以外の方もこの記事をこのページからダウンロードできますので，是非ご利用いただき，この問題について理解をさらに深めて頂ければと思います．

"Ichthyological Research"および"魚類学雑誌"掲載論文の
ウェブサイトでの閲覧・ダウンロードの方法について（2012/1）
詳しくはこちらをご覧ください．

Ichthyological Research投稿規定へのメディア解禁規則の追加について（2011/11）
　この度，日本魚類学会の発刊する国際誌であるIchthyological Research (以下，IR) の投稿規定に，メディア解禁時期に関する項目が加わりましたので，その内容と経緯についてお知らせします．

　近年，マスメディアやインターネットなど様々な媒体で，魚類学を含む科学研究の成果を社会に広く紹介，還元されることが多くなってきました．これらは基本的に好ましいことであり，今後も積極的に進められることが望まれます．一方，IRを含め，多くの学術雑誌は，オリジナルな内容の研究論文の公刊をもって，その分野の発展に寄与することを使命としています．現在のIR投稿規定には，既に公表された内容や他の雑誌に公表を予定，あるいはすでに投稿中（二重投稿）の原稿は受付けないと明記してあります．ただし，上記の社会情勢もあり，柔軟，寛容な立場で論文審査が行われることが通例となっています．
　一方，投稿論文が受付けられてから，その後の査読から受理・公刊に至るどの段階まで，オリジナリティの保全が著者に求められるかについては，現在，必ずしも明示的とはいえません．今回新たに追加されるメディア解禁規則文（下記参照）は，この保全の終了時が公刊時であることを明確に示すことによって，IR掲載論文のオリジナリティを担保することを目的としています．
　この追加はIRの意義として謳われている「オリジナルな内容の論文の公刊」に沿ったものであり，それにより学術雑誌の権威を守るものです．さらに，公刊以前に論文の内容が世間に流布した場合，それに対する誤解や曲解が生じても，データに基づく検証ができないために，それらを正すことは困難となります．このように著者にとってはもちろん，社会にとっても様々な好ましからざる事態が引き起こされる可能性があります．科学的な発見は，その発見を担保する論文が刊行後，世に広く問うことが好ましいと思われます．編集委員会および幹事会では，論議の結果，以上のような趣旨により，規則文の追加を提案し，この度，評議員会で承認されました．

　この規則文は，受理判定から公刊（電子版あるいは冊子版の早い方）までの段階にある論文に関わります．規則が著者および関係者に求めるのは，この期間に，不特定多数への情報の発信を目的とするマスメディアで，当該論文の内容を過度にリリースし，論文のオリジナリティを損なう行為です．
　どの程度が「過度」に当たるかは研究分野によって異なり，一律に定義するのは困難です．しかし，受理判定後，論文公刊前に，その論文に含まれる主要な知見，あるいはその論文内容そのものの紹介と一般にみなされるような記事を公表することは避けてください．「主要な知見」とははなはだ曖昧な表現ですが，様々な研究分野を一括してカバーするには致し方がない表現とご理解ください．論文内容にかかわるすべてを完全にメディアから秘匿することを求めているわけではありません．オリジナリティの保全に当たっての基準は，基本的には著者の判断になります．しかし，個別の事案について疑問や質問がありましたら，幹事会または編集委員会に遠慮なくお尋ねください．
　上述したように，追加される規則文は，不特定多数を対象とするマスメディアにおける事前公表について適用されます．所属組織あるいは研究助成金の提供者などへの義務としての報告書，学位論文などは当然対象としません．研究報告会（魚類学会の年会やシンポジウムを含む）も対象外であり，興味深い知見の発表はおおいに奨励します．ただし，メディアによる取材が事前に判明している場合などは，上述の主要な知見の保全に則り，やや抑制的なトークをお心がけください．
　今回，IRの投稿規定に追加されるメディア解禁規則文は以下の通りです．

Advance Publicity
The Ichthyological Society of Japan encourages authors to speak with reporters regarding their research. However, advance publicity can undersell the value of Ichthyological Research and also can result in the misuse of data. Once a paper has been accepted for publication in Ichthyological Research, the main findings of the paper should not have been reported in the mass media until the publication date of the online or printed version. Authors are encouraged to present the findings at scientific conferences and seminars (including annual meetings of the Ichthyological Society of Japan) but should not overtly seek media attention. Any questions regarding this policy can be directed to the Secretary of the Society.
（日本魚類学会編集委員会）

超過印刷費および別刷代金の納入について(2020)
超過印刷費および別刷代金の納入については，下記までご連絡下さい．
　　〒162-0801　東京都新宿区山吹町358-5　アカデミーセンター
　　日本魚類学会事務局
　　TEL：03-6824-9379／FAX：03-5227-8631
　　isj-post@as.bunken.co.jp

過去のお知らせ
ここから下は古いお知らせや既に無効になったお知らせです．
文中の固有名詞や所属等は掲載当時のままですのでご注意下さい．

第22回 日本分類学会連合 公開シンポジウム
「標準和名って何？―その歴史と現状、展望まで―」開催のお知らせ
（2022/12）
　本学会も共催する日本分類学会連合の第22回公開シンポジウム「標準和名って何？―その歴史と現状、展望まで―」が下記のとおり開催されます．本シンポジウムはおもに一般の方を対象とした公開シンポジウムです．研究者のみなさまにかぎらず，生物や科学にご興味のある方ならどなたでもご参加いただけます．ご参加にあたっては，以下の点にご注意ください．

1）シンポジウムへの参加には事前申込が必要です．
参加をご希望の方は，事前に下記URLより参加登録をお願いいたします．

参加申込用URL：https://forms.gle/JGtHHZDnE21aKTQG9

2）本シンポジウムは「Zoom」を使用して行われます．事前に必要な環境をご確認ください．

3）ご不明な点はメールにてujssbsympo[at]gmail.com（[at]を@に変更してください。）までお問い合わせください．ふるってご参加ください．

日　時：
2023年1月7日（土）13:30–16:10
会　場：
オンライン開催（事前申込制）
対　象：
一般の方（中学生以上）および研究者，大学生・大学院生
定　員：
300名　※先着順　1月4日（水）締切
参加費：
無料

趣旨：
生物の日本語名（和名）には，地方名や品種名，商品名など様々なものがありますが，中でも標準和名は生物の分類単位や分類階級を特定するための学術的日本語名であり，社会的に生物についての共通理解を得るためのキーワードです．例えば，「同じ種」であれば原則として「同じ標準和名」で表記される必要があります．このことは学術研究の分野に留まらず，学校教育や社会教育はもとより，行政や法律の現場においてもきわめて重要な意味を持っています．しかしながら，標準和名には異名（同一種に対して複数の名称がある場合）や同名（異なる種に対して同じ名称がある場合），音揺れによる不統一（ホホとホオ，四つ仮名表記など），差別的語に起因する不使用や言い換えなどの混乱がみられ，その解決は様々な事情から容易ではありません．本シンポジウムでは，標準和名という概念がどのような歴史的経緯を経て成立したのかを解き明かし，併せて様々な分野の実情を共有することで課題解決に向けての理解を深めるきっかけにしたいと思います．

プログラム：
13:30～13:40
開会あいさつ
13:40～14:00
【基調講演】標準和名とは何か：その歴史と概念の成立
（瀬能　宏：神奈川県立生命の星・地球博物館）
14:00～14:20
小さな生き物に名前を付ける意義：海産無脊椎動物の和名問題
（大塚　攻：広島大学）
14:20～14:40
モズクとモヅク：一つに決まらない海藻の種の和名と日本藻類学会の取り組み
（北山太樹：国立科学博物館）
14:40～14:45
休憩
14:45～15:05
世界中の哺乳類に和名を付ける：世界哺乳類標準和名目録
（川田伸一郎：国立科学博物館）
15:05～15:25
日本鳥学会の取り組みと鳥の和名の命名法
（西海　功：国立科学博物館）
15:25～15:45
昆虫の和名にみる思い思いの命名問題
（渡辺恭平：神奈川県立生命の星・地球博物館）
15:45～16:05
総合討論
16:05～16:10
閉会あいさつ

訃報（千田哲資 先生）
(2022/10/18)

元長崎大学水産学部教授の千田哲資 先生が，本年10月3日，鹿児島県日置市でご逝去されました．享年満90歳でした．
謹んでご冥福をお祈り申し上げます．

年会はハイブリッド形式で実施します／プログラムアップロード予定日を訂正しました
（2022/8/18）
詳しくはこちらをご覧ください．

訃報（後藤友明博士）
(2022/03/22)

本会会員で板鰓類の多様性研究に貢献された後藤友明氏（岩手大学教授）が，3月17日に調査中の事故により亡くなられました．
謹んでご冥福をお祈り申し上げます．

学会が公式Twitterアカウントを開設しました！「さかなの学術情報局」【公式】
(2021/09/16)

日本魚類学会が公式Twitterアカウントを開設しました．
「さかなの学術情報局【公式】」
https://twitter.com/info_fish_isj

日本魚類学会が運営するTwitterの公式広報アカウントです．魚類学に関する学術情報や魚類学会の取り組みなどを中心に発信します．

日本魚類学会　広報委員会

2021年度会員総会の方法について
(2021/09/16)

　今年度の会員総会は，年会中に開催せずに，資料を9月22日（水）から9月30日（木）まで魚類学会ホームページのマイページ上に掲載し，会員の皆様からのご質問・ご意見をメールで受け付ける方法で開催します．質問等の締め切りは9月30日とし，後日マイページ上でまとめて回答いたします．

　ご質問やご意見については，庶務幹事（中江：nakae[at]kahaku.go.jp（[at]を@に変更してください．））までお寄せください．

日本魚類学会
会長　篠原現人

代議員選挙の電子投票について
(2021/07/21)

魚類学会一般会員ならびに学生会員の皆様

　6月24日（木）に本学会ホームページでのお知らせにてご案内させていただきました通り，一般社団法人日本魚類学会の代議員選挙を，下記の要領で電子投票により実施します．期日までに投票していただきますようお願いいたします．

  1. 電子投票を8月19日（木）午前11時から9月1日（水）午前11時に実施します．当該期間中に本学会ホームページから会員専用の「マイページ」にログインすると，「会員専用情報へのアクセス」の表の一番上に「選挙」のボタンが表示されますので，クリックして指示に従って投票してください．
  2. 全地区の候補者を対象として10名連記で投票していただき，得票数の多い順に定数までを当選とします．分かる範囲で構いませんので，地区，分野，男女共同参画等を考慮して投票してくださるようお願いします．
  3. 代議員は，一般会員の中から30名に1名の割合で，一般会員および学生会員による選挙で選出されます．任期は，今年の年会で開催される代議員総会終結後から2023年の年会における代議員総会終結時までの約2年間です．
  4. 2021年度（2021.8.1-2022.7.31）分の会費を2021年7月31日（土）までに納入されていない方は，選挙権も被選挙権もありませんのでご注意ください．

    ご質問等がありましたら，渡邊選挙管理委員長< swpc@nara.kindai.ac.jp >までお問い合わせください．

選挙管理委員　渡邊 俊，黒木 真理

代議員選挙について
(2021/06/24)

魚類学会一般会員ならびに学生会員各位

　梅雨入りとなりましたが，皆様いかがお過ごしのことでしょうか？

　日本魚類学会定款により，皆様の投票により2021～2022年度の代議員(法人社員)候補を一般会員の中から選出しなければなりません．これに先立ち，理事会は選挙管理委員会を立ち上げるため，選挙規程第4条に従い，渡邊俊氏および黒木真理氏に委員就任をお願いし，互選により渡邊氏を委員長に選出いたしました．つきましては，選挙管理委員会のご案内に従い，8月19日(木)～9月1日(水)の期間中に新規代議員候補を選出いただきますよう，よろしくお願い申し上げます．なお，2021年7月31日までに2021年度(2021.8.1-2022.7.31)の年会費を納入されていない方は，選挙権も被選挙権もありませんのでご注意ください．

会長　篠原現人

2021年度日本魚類学会年会の開催方法変更（オンライン方式）のお知らせ
(2021/06/08)

　2021年9月17日（金）－9月20日（月）に福井県立大学永平寺キャンパスにおいて予定されていた第55回日本魚類学年会は新型コロナウィルス感染症拡大防止のため ウェブ大会（オンライン方式）に変更になりました．詳しい情報は随時ホームページ上で更新していきます．ご参加を予定されている皆様におかれましては，これらの情報を小まめに確認いただけますよう，宜しくお願い申し上げます．なお，残念なお知らせになりますが，シンポジウム「ゲノムが拓く魚類表現型多様性研究の新展開：分野横断的自然史研究と今後の展望」は今大会では実施しないことになりました．
　また，2021年度日本魚類学会年会（ウェブ大会）について何かご質問等がございましたら，日本魚類学会庶務幹事（年会担当）の宮崎佑介（〒187-8570　東京都小平市小川町1-830　白梅学園短期大学保育科；TEL: 042-313-5528；FAX: 042-346-5644；e-mail: miyazaki@shiraume.ac.jp）までお問い合わせください．

2021年6月1日
日本魚類学会
会長　篠原　現人

訃報（中村 泉博士）
(2021/04/01)

当学会の元評議員の中村 泉博士（元京都大学助教授）が2021年3月22日に82歳で永眠されました．学会として故人のご冥福をお祈りいたします．

訃報（上野輝彌博士）
(2021/03/04)

当学会の名誉会員上野輝彌博士（国立科学博物館）が2021年2月23日に90歳で永眠されました．学会として故人のご冥福をお祈りいたします．

「気象庁による生物季節観測の変更の見直しを求める要望書」を
日本生態学会とその他26学協会の会長名で気象庁に提出しました(12月23日)
（2021/1/7）

「気象庁による生物季節観測の変更の見直しを求める要望書」を日本生態学会とその他26学協会の会長名で気象庁に提出しました．詳しくは下記サイトをご覧ください．
https://www.esj.ne.jp/esj/Activity/2020Kishoutyou.html
また本件に関わる日本生態学会会長からのメッセージもあわせてご覧ください
https://esj.ne.jp/esj/message/no0705.html

会長　篠原現人

元名誉会員John E. Randall博士の追悼文
（2020/11/26）

今年4月に亡くなられた元名誉会員のJohn E. Randall博士の追悼文が英文誌と和文誌でそれぞれ発表されました．

  • Matsuura, K. 2020. Obituary: John Ernest Randall (1924-2020). Ichthyological Research, 67(4): 559-562.
  • 井田　齊．2020．Dr. John E. Randallの逝去を悼む．魚類学雑誌, 67(2): 310-315．

広報委員会

元評議員多紀保彦博士のインタビュー記事と追悼文
（2020/11/26）

今年3月に亡くなられた元評議員の多紀保彦博士のインタビューと追悼文が和文誌で発表されました．

  • 林　公義・岡部　久．2020．先達に聞く．魚類学雑誌, 67(2): 300-308．
  • 河野　博．2020．多紀保彦先生との思い出．魚類学雑誌, 67(2): 309-310．

広報委員会

人為的な気候変動に対する緊急行動の必要性に関する国際共同声明
（2020/9/15）

アメリカ水産学会を中心に日本魚類学会を含む世界の水圏科学学協会111団体は，人為的な気候変動に対する緊急行動の必要性について共同声明を発表します．

会長　篠原現人

訃報（John E. Randall博士）（2020/5/28）
当学会の名誉会員John E. Randall博士（ビショップ博物館）が2020年4月26日に95歳で永眠されました．学会として故人のご冥福をお祈りいたします．

訃報（多紀保彦博士）（2020/5/28）
当学会の元評議員の多紀保彦博士（東京水産大学名誉教授）が2020年3月24日に88歳で永眠されました．学会として故人のご冥福をお祈りいたします．

新型コロナウイルス感染症拡大に関連する年会費の助成措置について
(2021/06/18)

　日本魚類学会ではコロナ禍に関連して経済的に困窮されている会員の皆さまに次年度（2021年8月1日～2022年7月31日）の年会費の一部を助成いたします．新規会員になられる方も期間限定でこの助成を受けることができます（※）．

対象：一般会員，学生会員および外国会員
助成額：年会費の5分の４相当
個人情報とプライバシーの保護：申請内容は本目的以外には使用いたしません

　申請される会員は下記の助成申請フォームに必要事項を記入し，設問に回答してください．幹事会で確認後，会長名で助成について連絡しますので，所定の金額を年会費として振り込んでいただくことになります．

・助成申請フォーム　（申請期間2021年7月1日～7月20日）

※2021年7月30日（金）までに年会費を納める方を対象とします．「入会申し込み」と「年会費の振り込み」は同日にはできません．
「入会申し込み」の手続きを7月15日（木）まで，「助成申請フォーム」の送付を7月20日（火）までに済ませてください．

会長　篠原現人

年会に関するアンケートへの協力のお願い（11月9日～11月23日）
（2020/11/9）

本年度の魚類学会年会は，新型コロナウイルス感染症の拡大防止のために長崎大会が中止された代わりに，ウェブ（オンライン）大会として，10月31日から11月1日に実施されました．
https://sites.google.com/view/isj2020/

今回初めての試みであるウェブ大会を総括し，また今後の年会に活かすために，魚類学会会員の皆様を対象にアンケート調査を実施することになりました．
今回の年会に参加された方，また参加されなかった方も，ぜひ本アンケートに回答いただき，会員みなさんの様々なご意見をお寄せいただけますよう，よろしくお願いいたします．

アンケートはインターネットブラウザー上で実施します．
アンケートURLは会員向けメールマガジンでお送りしておりますが，メールマガジンの配信登録をしていない場合や，メールアドレス変更で配信されていない場合などは，下記にご連絡いただければ個別にお送りします．
<isj_mtg2020_info@fish-isj.jp>

対象は全会員（年会参加・不参加を問いません），所要時間は２～10分ほどです．
アンケート期間は２週間（2020年11月9日～11月23日）となりますので，ご協力のほど，どうぞよろしくお願いいたします．

2020/11/09
日本魚類学会　会長　篠原現人

2020年度の会員総会（10月22日～11月1日）終了
（2020/11/6）

2020年度の会員総会（10月22日～11月1日）について会員の皆様から特にご意見・ご質問は寄せられませんでしたので，終了といたします．

会長　篠原現人

2020年度会員総会の方法について
（2020/10/15）

　今年度の会員総会は，年会中に開催せずに，資料を10月22日（木）から11月1日（日）まで魚類学会ホームページのマイページ上に掲載し，会員の皆様からのご質問・ご意見をメールで受け付ける方法で開催します．締め切りは11月1日とし，後日マイページ上でまとめて回答いたします．

ご質問やご意見については，庶務幹事（中江：nakae@kahaku.go.jp）までお寄せください．

日本魚類学会
会長　篠原 現人

2020年度第1回代議員総会の開催について
（2020/9/3）

2020年度第1回代議員総会を以下の日時・方式で開催いたします．

日時：2020年10月2日(金) 13:00-15:30
開催方式：Zoomを用いたオンライン総会

今回は魚類学会年会（ウェブ大会）とは切り離されての実施となります．代議員の皆様には電子メール等で参加方法のご案内や資料を送付いたします．

会長　篠原 現人

2020年度日本魚類学会年会（ウェブ大会）開催日程のお知らせ（10月31日～11月1日）
（2020/7/2）

「2020年度年会（ウェブ大会）」を下記の日程で実施することが決まりました．

会名称：2020年度日本魚類学会年会（ウェブ大会）
開催日：2020年10月31日（土）～11月1日（日）（2日間）

なお広域な災害等による開催困難な状況が生じた場合は，2020年11月14日（土）～11月15日（日）に変更する可能性があります．

発表登録は8月末頃，要旨の提出は9月末頃の締め切りを予定しています．発表および参加は会員限定で，参加費は無料です．詳細につきましては，追って学会HPを通じてご案内いたします．

日本魚類学会
会長・ウェブ大会長　篠原 現人
年会実行委員長　　　渡辺 勝敏

2020年度年会（ウェブ大会）開催について（2020/6/19）
　5月1日に会員の皆様にお知らせいたしましたとおり，9月に予定していました「2020年度年会（長崎大会）」は，新型コロナウイルス感染症の拡大防止のために中止となりました．
　中止決定から1ケ月以上の間，代議員や幹事会だけでなくウェブに詳しい会員の協力を得て議論し，インターネット技術を用いた遠隔会議方式によって，中止した長崎大会とは別の新たな「2020年度年会（ウェブ大会）」を実施することにしました．現在のような困難の中にあっても，研究活動と学術交流を可能な形で継続し，魚類学研究への意欲を高く維持するための一助となることを目指すものです．

　開催時期は，10月下旬から11月を予定しています（発表登録は8月初旬，要旨の提出は9月末頃を締め切りと考えています）．詳細は追って学会HPなどを通じてご案内いたしますが，発表および参加は会員に限定させていただきます．その代わりに参加費は無料とします．
　初めての形式ですので，参加や発表を躊躇する会員もおられるかもしれませんが，是非ともご一緒に，この大会を作り上げましょう．

日本魚類学会
会長　篠原現人

2020年度年会（長崎大会）中止のお知らせ（2020/5/1）
　2020年9月4～7日に予定していた長崎大会について，新型コロナウイルス感染症の拡大を鑑み，2020年度年会実行委員会と代議員の意見をもとに慎重に審議し，理事会として中止とすることを決定いたしました．年会を楽しみにしていた皆様のご期待に沿えないことが大変残念ですが，ご理解いただきますようお願いいたします．

　社会情勢が一刻も早く落ち着くことおよび皆様のご健康を心から祈念しております．

会長　篠原現人

年会（ウェブ大会）のための接続テストの実施〔10/10と10/16〕
（2020/9/25）

すでにお知らせのとおり，10月31日から11月1日にかけて，本年度の年会は ウェブ大会として実施します．

口頭発表や懇親会，またポスター発表のライトニングトークは，Zoomミーティングを用いて行われますので，以下の要領で事前の接続テストを実施します．

発表者はもちろん，年会への参加をお考えの方は，この接続テストへの参加をお勧めします．

日程：
（1）10月10日（土）　16:00-17:30
（2）10月16日（金）　16:00-17:30
（いずれかご都合の良い日，部分参加可）
対象：
魚類学会の会員のみ
内容：
接続テストおよび発表者および視聴者向けのZoom等の操作の基本や発表・質問等手順の説明
接続方法：
魚類学会ウェブページ内の「マイページ」にログインし，「年会（ウェブ大会）接続テスト」のページでURL（インターネットの接続先）等を案内します．
http://www.fish-isj.jp/index.html
準備：
（できれば当日利用する）インターネット環境とビデオを視聴できるコンピュータ・タブレットなど
発表者はマイク（内蔵あるいは外付け）が必須，可能ならビデオ（内蔵あるいは外付け）
Zoomを事前にインストール（アカウントの取得は任意）：https://zoom.us
できればSlackアカウントを事前に取得：https://slack.com
※
「参加の手引き」を事前に読んでおくと，よりわかりやすいと思います．
https://sites.google.com/view/isj2020/参加と発表申込
※
皆様の接続テストに加えて，ホストのインターネット通信負荷のテストも兼ねています．
多くの皆さんの参加を期待しています．

2020年度日本魚類学会年会（ウェブ大会）実行委員会
実行委員長　　　渡辺勝敏
発表会担当代表　日比野友亮

「魚類の標準和名の命名ガイドライン」に関する意見募集について
募集は終了しました
（2020/8/26）
  1. 意見募集の対象
    魚類の標準和名の命名ガイドライン（案）（答申）
  2. 意見募集の趣旨
    標準和名は，日本において学名の代わりに用いられる生物の名称であり，発音がしやすいこと，意味を容易に理解できること，記憶しやすいことなど，一般的になじみがない学名の短所を補う便利なものとして，対象とする生物やその関連分野の研究の進歩や普及，教育に大きく貢献してきました．ところが今日にいたるまで明文化された命名法が定められていないため，新しい名称の命名行為は慣習的に行われているに過ぎず，同名や異名の処理の基準も曖昧で，問題の合理的な解決を困難にしています．こうした現状を改善するため，標準和名検討委員会では「魚類の標準和名の命名ガイドライン（案）」を策定し，2020年8月15日付けで会長宛に答申しました．皆さまからお寄せいただいたご意見につきましては，内容を検討の上，本案作成の参考とさせていただき，10月2日に開催される代議員総会に諮る予定です．なお，ご意見について個別には回答いたしませんが，後日，解説や委員会の考え方についてホームページ上で公開する予定であることを申し添えます．
  3. 意見募集期間
    2020年8月26日（水）から同年９月25日（金）まで
  4. 意見の提出方法
    以下の事項を記載し，電子メールで提出してください．
    氏名（会員番号）：
    ご意見：
    提出先： 　標準和名検討委員会
    　委員長　瀬能　宏
    　senou@nh.kanagawa-museum.jp
    　メールの件名を「魚類の標準和名ガイドライン（案）についての意見」としてください．

長崎大会の会期変更の可能性について（2020/1）
　2020年9月18日-21日に開催予定の長崎大会について，宿泊施設の問題が生じています．
　この期間に大物アーティストのコンサートが重なり長崎市内の宿泊施設の予約が非常に困難な状況になりました．このイベントの開催は昨年12月22日に発表されましたが，1月現在ですでに市内のホテル等がほぼ埋まっております．
　現在，長崎大会の会期を再検討中です．
　会期の変更もありますので，再検討の結果が周知されるまで，ホテルや航空券の手配を控えていただきますようお願いいたします．

会長　篠原現人

松浦啓一氏がBleeker Awardを受賞（2017/5）

会長　桑村哲生

　元魚類学会会長の松浦啓一氏（国立科学博物館名誉研究員）が，今年10月にタヒチで開催されるIPFC10(10th Indo-Pacific Fish Conference)で，Bleeker Awardを受賞されることになりましたのでお知らせします．
　Bleeker Awardとは，著名な魚類分類学者であるPieter Bleeker（オランダ1819-1878）を記念して，2005年のIPFCから分類学者1名（初回はJohn E. Randall）と生態学者1名（初回はJ. Howard Choat）に授けられてきたものです．4年ごとの開催ですので今回が4回目になりますが，日本人の受賞は初めてです．
　松浦氏はフグ目をはじめとする分類学的研究と，インド太平洋魚類のデータベース作成が高く評価されて，分類学分野での受賞となりました．詳しくはIPFC10のホームページをごらんください．
https://ipfc10.criobe.pf/about-ipfc10/the-10th-ipfc/bleeker-award/

「理科好きな子に育つ　ふしぎのお話365」が
第63回産経児童出版文化賞のJR賞に選ばれました（2016/5）
「理科好きな子に育つ　ふしぎのお話365」自然史学会連合監修（誠文堂新光社・2300円+税）が第63回産経児童出版文化賞のJR賞に選ばれました．本書は，自然史学会連合の専門家が多数関わっており，その中には日本魚類学会の会員も大勢含まれています．日本魚類学会会員の皆様には親子で読んでいただくとともに，多くの方に推薦いただきたいと考えております．

詳しくはこちらをご覧下さい．

「ミステリーサークル」を作るアマミホシゾラフグTorquigener albomaculosus Matsuura, 2014が世界の新種トップ10（2015年）に選ばれました（2015/5）
　「世界の新種トップ10｣は国際生物種探査研究所（ニューヨーク州立大学）が生物多様性の研究や保全，そして分類学の発展のために推進している活動です．同研究所は生物多様性研究や分類学研究のトップレベルの研究者10数人で構成される選考委員会を組織し，全世界から報告される新種の中から特筆すべき10種を選考しています．動物，植物，菌類およびバクテリアなど，全世界から報告される生物の新種は，毎年約18,000種に達します．日本から，そしてIchthylogical Researchで報告された新種が｢世界の新種トップ10｣に選ばれたのは今回が初めてです．今回の選考結果はhttp://www.esf.edu/top10/からご覧頂けます．詳しくはこちらから．

魚類学雑誌のカラー印刷代について（2015/1）
魚類学雑誌の従来のカラー印刷代は，例えば片面１ページで50,000円，両面2ページで81,000円等のようにかなりの高額で，投稿者にとって利用しにくい金額となっていました．日本魚類学会は，会員の皆様が魚類学雑誌のカラーページを利用しやすくするため，学会からの補助予算を使うことにより，魚類学雑誌62(1)から15,000円の著者負担で，枚数の制限なく希望するすべての図をカラーにできる制度を導入します．皆様からのこれまで以上の積極的な投稿をお待ちしております．

（矢部　衞 Mamoru Yabe： 日本魚類学会会長：
〒041-8611　北海道函館市港町3-1-1
　北海道大学大学院水産科学研究院海洋生物学分野（魚類体系学領域）
　e-mail: myabe@fish.hokudai.ac.jp；

今村　央 Hisashi Imamura： 日本魚類学会編集委員長：
〒041-8611　北海道函館市港町3―1―1
　北海道大学大学院水産科学研究院海洋生物学分野（魚類体系学領域）
　e-mail: imamura@fish.hokudai.ac.jp；

小北智之 Tomoyuki Kokita： 日本魚類学会和文誌主任編集委員：
〒917-0003 福井県小浜市学園町1―1　福井県立大学海洋生物資源学部
　e-mail: kokita@fpu.ac.jp）

Ichthyological Researchの印刷版のカラーページ代が無料になります（2013/6）
Ichthyological Research（IR）では，Springer社の提供するオンライン上でのサービスMyPublication （詳細はhttp://www.springer.com/?SGWID=1-102-0-0-0）を導入しました．導入にともなう特典として，IRでは印刷版のカラーページ代が無料となります．カラーページ数に制限はありません．ただし，編集委員会がカラーページによって論文の質が向上すると認めた場合に限ります．電子版のカラーページは従来通り無料です．対象は会員と非会員の著者です．なお，編集委員会が無料のカラーページを認めなかった場合でも，1論文につき950ユーロ（+ 19%の税金）か，または1150米ドルをお支払い頂ければ，カラーでの掲載は可能です．IRのInstruction for authorsもあわせてご覧ください．

　従来のIRではカラーページ代が高額（1枚目が110,000円）で，多くの著者がカラー掲載を断念してきました．今後はこのサービスを積極的にご利用頂き，ふるって論文をIRにご投稿下さい．皆様からのご投稿をお待ちしています．なお，すでに受付済のIR原稿にもこの制度が適用されていることを，申し添えます．

（木村清志　Seishi Kimura：日本魚類学会会長：〒517-0703　三重県志摩市志摩町和具4190-172　三重大学大学院生物資源学研究科水産実験所　e-mail: kimura-s@bio.mie-u.ac.jp；佐々木邦夫　Kunio Sasaki：日本魚類学会編集委員長：〒780-8520　高知県高知市曙町2-5-1　高知大学理学部海洋生物学研究室　e-mail: fishssk@cc.kochi-u.ac.jp；今村　央　Hisasi Imamura：Ichthyological Research主任編集委員：〒041-8611　北海道函館市港町3-1-1　北海道大学大学院水産科学研究院海洋生物学分野（魚類体系学領域）　e-mail: imamura@fish.hokudai.ac.jp）

新名称や命名法的行為を含む論文の電子版の取扱の変更について（2012/11）
日本魚類学会

　会長　木村清志
　編集委員長　佐々木邦夫
　英文誌主任編集委員　今村　央

　2012年9月4日に国際動物命名規約第4版の改訂案が採択され，2012年以降に電子出版のみによって公表された著作物も，一定の条件を満たすことで適格とみなされることとなりました（本件の詳細についてはhttp://www.pensoft.net/journals/zookeys/article/3944/をご覧ください）．

　改訂された条項のうち，電子出版物が適格となるために満たさなければならない条件に以下の2点があります．すなわち，

（1）著作物中に公表の日付が明示されていること（条8.5.2），および

（2）著作物がOfficial Register of Zoological
Nomenclature（Zoobank）に登録されており，著作物中にその証拠（例えば登録番号）が明示されること（条8.5.3）です．

　この改訂を受け，日本魚類学会ではIchthyological Research（以下IR）のオンラインファースト（以下OF）において，新名称や命名法的行為を含む論文を適格な著作物とすべく，発行所であるシュプリンガー社と協議を行ました．その結果，本学会ではIRに投稿された新名称や命名法的行為を含む論文に以下の２つの文面を付記し，OFによる公表を行うこととしました．

a）This article was registered to the Official Register of Zoological Nomenclature (ZooBank) as XXXXXXX.（末尾に登録番号が入ります）
　
b）This article was published as an Online First article on the online publication date shown on this page. The article should be cited by using the doi number.

　これらの文面の挿入位置は1ページ目の著者の所属の上方となります．a)ではZoobankの登録番号を明示します．英文誌主任編集委員が受理原稿を受け取り次第，Zoobankへ論文を登録し，登録番号を取得します．また，b）によってOF版が特定の日付で先行出版されていることを明示し，先取権のない印刷版の引用も回避します．さらに，OF版の性質上，巻，号，およびページ番号が付されていないため，OF版を引用する場合はdoi番号を用いることも明記しました．

　その他，改訂された規約では，ZooBankにその著作物が収蔵されることになる出版社以外のアーカイブ組織の名前とインターネットアドレスを登録すること（条8.5.3.1），およびその著作物を発行する雑誌のISSNもしくはISBNの登録すること（条8.5.3.2）などもOF版を適格とする条件にされていますが，IRはこれらにも対応可能であることを確認しています．

　このように，IRはOF版を適格とするためのすべての条件を満たしています．これにより，IRに掲載される新名称や命名法的行為を含む論文のOF化が可能となり，結果として受理から公表までの期間が大幅に短縮されることとなります．これまでは，公表までの期間が長いことから，IRに分類関係の論文を投稿するのをためらっていた方もいらっしゃったのではないかと思いますが，ふるってIRにご投稿頂きたく，今後ともよろしくお願い申し上げます．

魚類学雑誌：投稿規定の改訂についてのお知らせ
魚類学雑誌の投稿規定の一部が2012年6月1日付で改定されました．

旧：1.著者：著者の少なくとも1名は日本魚類学会の会員でなければならない．
新：1.著者：著者の少なくとも1名は日本魚類学会の会員でなければならない．
ただし，編集委員会が認めた場合はその限りではない．

以上のように「ただし」以下が追加されました．これは論文以外の後付記事（会員通信など）の著者を主眼においての改定です．魚類学会の会員にとって重要な種々の情報が，必ずしも会員によってのみもたらされるとは限りません．著者を会員に限定することによって，かえって会員の利益が損なわれる場合も想定されます．非会員を著者として認めることで，会員へのサービスがより向上することもあるでしょう．たとえば弔文などの場合，会員・非会員の枠をこえて故人をもっともよく知る方に執筆をお願いするのが，故人を偲ぶ上で自然であると考えられます．現段階では後付記事を念頭においていますが，論文についても，編集委員会の判断に基づき，会員以外の著者に投稿を依頼できる可能性を将来に託す点も配慮内であること，申し添えます．後付記事あるいは論文にせよ，会員の利益を第一に考え，投稿の可否が判断されることは申し述べるまでもありません．
日本魚類学会編集委員会

日本魚類学会のロゴマークが決定しました（2012/6）
日本魚類学会ではロゴマークを制定することになり，2011年2月より広く一般に募集を行ってまいりました．その結果，全国からおよそ140作品の応募があり，その中から魚類学会の趣旨や特色などにふさわしい15作品を幹事会で選考しました．さらに2011年度日本魚類学会年会において（2011年9月30日），年会に参加された皆さまの投票により，大澤元裕さん（広島県福山市）の作品が１位となり，日本魚類学会のロゴマークに決定しました．今後，このロゴマークは，公式ウェブサイトや印刷物などに使用し，本学会の認知度の向上に役立てていきます．

※決定したロゴマークはこちらからご覧になれます．
　なお，テキストのフォントや配置は変更される場合があります．

ロゴマーク選考担当庶務幹事
茂木正人

2009年までの魚類学雑誌の全巻がアーカイブ化（Journal@rchive）されました（2010/10）
独立行政法人科学技術振興機構(JST)の協力を得て，2009年までの魚類学雑誌の全巻をアーカイブ化（Journal@rchive）しました．検索機能により，過去の論文中の単語を容易に探索できます．

Journal@rchiveのトップページ
http://www.journalarchive.jst.go.jp/japanese/top_ja.php

魚類学雑誌(Japanese Journal of Ichthyology) のトップページ
http://www.journalarchive.jst.go.jp/japanese/jnltop_ja.php?cdjournal=jji1950

なお，出版後4年に満たない論文は非公開にしています（2007年から最新号までは学会のホームページで会員専用ページからPDF版をご利用ください）．

「魚類学雑誌」全巻全号電子アーカイブ化に伴う
著作権委譲に関する告知（お願い）（2009/12）
日本魚類学会（以下「本会」という）は，学会誌「魚類学雑誌」（以下「本誌」という）を刊行して参りました．前身母体の魚の会・日本魚学振興会の時代から数えて60年の長きに渡り本誌を刊行できましたことは，ひとえに会員各位のご支援，ご協力の賜物と深く感謝申し上げます．

此の度，本会は科学技術振興機構の電子アーカイブ対象選定委員会によって，本会の本誌が創刊号以降の全巻全号を電子化してアーカイブされる対象誌として選定されました．この電子アーカイブとは，誌面を電子データ化し，同機構インターネットウェブサイト上で公開することをいいます．

これにあたっては，電子化された論文はすべてが同機構のサーバに保存されるため，著作権が本会に帰属していることが条件となります．本誌の電子アーカイブ化にあたっては，著作権法により，掲載された論文などの著者からその著作権（複製権，公衆送信権を含む）の許諾又は譲渡を必要とします．現在は投稿規定に論文などの著作権が本会に帰属することが定められておりますが，投稿規定内に著作権規程を定める以前に掲載された論文などについては，著作権の委譲が明確にされていない状態となっておりました．

これらの事情から本電子アーカイブ化を進めるにあたり，創刊号以来の著作についても著作権は本会に帰属して戴く事と致したく，本来であれば会員ならびに著者の皆様お一人づつに「著作権の許諾手続き」を行うべきではございますが，当該公告を以って著作権の譲渡をお願い申し上げる次第です．

万一，この件に関しましてご了承戴けない場合，あるいはご不審の点がある場合は，2009年12月31日までに本会事務局に文書または電子メールでお申し出下さい．本会は，このお知らせが著者の皆様の目に触れることを前提としておりますが，何らかの事情でこの件をお知りになる機会がなかった場合には，期限を過ぎましても，あらためて個別にご相談させていただく所存です．なお，お申し出のない場合には，ご了承戴けたものとし，電子アーカイブとして公開する時期が参りました段階で，論文を掲載させて戴きたいと存じますが，公開後の会員ならびに著者の皆様からの記事取り下げ要求に際しても柔軟に対応させて戴きます．

何卒，会員および著者各位のご理解とご協力をお願い申し上げます．

日本魚類学会　会長　西田　睦
事務局：〒169-0075　東京都新宿区高田馬場4-4-19
国際文献印刷社内日本魚類学会事務局
電子メール　isj-post[at]as.bunken.co.jp（[at]を@に変更してください。）
TEL：03-6824-9379　FAX：03-5227-8631

学会からの個人会員向けメールマガジンの発信について（2007）
2007年度の総会でもお知らせしました通り，学会からの迅速な情報を発信するため，メールアドレスを登録されている個人会員に向けた同報メール（メールマガジン）の運用を開始いたしました．学会から皆様にお送りするメールは，学会活動に関する情報をお伝えするために送信するもので，それ以外の目的には使用いたしません．
以下のような会員の方は，電子情報委員会（isj-denshi_cnt[at]fish-isj.jp）までご連絡くださいますよう，お願いいたします．
  • 学会にメールアドレスを登録しているにもかかわらず，現在までメールマガジンが届いていない会員
  • メールマガジンの受け取りを開始するために，学会にメールアドレスの登録を希望する会員
  • メールマガジンの受け取りを拒否される会員
なお，全てのメールマガジンの内容は会員専用ページ上からも閲覧できるようにいたします．

差別的語を含む標準和名の改名とお願い（2007/2）
日本魚類学会では，9つの差別的語を含む魚類の標準和名について改名すべきであるとの結論に達しました．詳細はこちらをご覧下さい．

非会員からの英文誌への投稿について（2007/1）
　日本魚類学会では，これまで投稿を会員に限っておりましたが，英文誌については非会員にも門戸を広げることにしました．ただし，非会員は会員に比べ，本論文と短報の無料印刷ページ数が半分という制約があります．非会員の本論文の無料印刷ページは3ページ（会員は6ページまで無料）で，短報は1ページ（会員は2ページ）です．超過ページ代は1ページあたり6000円です．非会員は掲載論文の超過ページが年間2ページ以上になると年会費を超えますので，本論文や短報を投稿予定の方は会員になることをお勧めします．
　これに伴い，投稿規定が一部改訂されました．

　
BACK